企業のスポーツ事業の縮小傾向がマスコミを賑わせてるところだが、陸上部門については未だ大きな報道が出て来ていない。
陸上ロードレースも3月を過ぎるとシーズンオフとなり一区切り付くし、企業としても年度替わりとなるため、この時期に大きな動きがあるのではないか？と勝手に思っている。
簡単に言えば景気が悪くなっているのだが、その悪くなっている程度が100年に一度の(未曾有)経済危機というのだから「企業がどこをどう削ってくるか」なんていう予想が付かない。
そうした景気の影響がランナーにも影響がないか？というと、なくは無いような気がしてならない。
過去に自分で調べたとよころサーモンマラソンや伝聞情報によると、マラソン大会を開催するにあたり必要な経費はランナー一人当たり10,000円かかるようだ。(たかだか500人規模程度の大会だけど)
参加者としては安いのにこしたことはないが、この数字を見ると参加者が実際に払うエントリーフィーは去年僕が出た洞爺湖マラソンで5,000円、釧路湿原マラソンで3,000円、別海町パイロットマラソンで4,500円とリーズナブル。
で、本題としては、現下の経済状況の中で企業の協賛等が昨年同様に得られていけるのか？ということ。
手元資料によれば先の10,000円/人の経費のザックリとした内訳としては
| 項目 | 比率 |
| 参加料収入 | 40% |
| 行政負担 | 20% |
| スポーツ振興補助金、企業協賛金 | 40% |
詳細な収支内訳は知らないけど、北海道マラソンの7，000円はかかる費用を知ると「怒れない」のではないか？とも思う。
企業のTVコマーシャル枠の確保に対する経費が年々減少している昨今、マラソン大会が企業のイメージアップにならないなら、ランナーは応分の負担増を強いられる時が来るかもしれない。
その前に大会運営の様子や収支がどのようになっているのか情報開示をしてもらいたいと思う。
単にマネーの話だったけど、実際にはマンパワーの問題もある。
北海道、特に地方都市にあっては、過疎化が進行している町でもマラソン大会を開催している。人手の確保もマネーの確保同様に相当厳しいに違いない。
ランナーは参加費の削減の為に出場回数を減らし、その減らした分だけ大会運営に携わらなければ走る場を失うことになるのかしら？
--追記
ぐぐってみてマラソン大会の収支について公開されている情報(とりあえずリンクだけ)
| 大会名 | ランナー一人あたり負担率 (参加料収入/総事業費） | 備考 |
| H17半田市民マラソン大会 | 15.9%＝1,778千円/11,213千円 | 5kmコースを周回。 |
| H15河内長野マラソン | ||
| 栃木 | ||
| うずしおマラソン |
思いのほか情報は公開されているのだが、結構記録が古かったりする(更新していない)。
ながめていてかなり分かりづらい。参加者＝ランナーでないことが多い。「受益者」と表記されている場合もあるが受益者＝ランナーでなかったりする。
なのでパーヘッドの費用はでているが、分母となる人の数がランナーだけでない場合もあるので分かりづらい。
うむぅ...お役所的には税金を使う以上受益者が「ランナーだけ」というのは都合が悪いのかもしれない。これは実態把握を困難にするので良くないような気がするな。
